転職回数が多い方や、複数の派遣・アルバイトを経験してきた方は、履歴書に職歴を書ききれないことがあります。「無理に全部書くべき？」「省略していいの？」と迷ったまま手が止まってしまうことも少なくありません。
そこで本記事では、履歴書に職歴が書ききれない場合の対処法や、残す職歴と省略する職歴の判断基準を解説します。
具体的な記載例や、経歴詐称とみなされないための注意点もあわせて紹介しているので、正しい記載方法をしっかり確認しておきましょう。
履歴書の職歴が書ききれないときの基本対応
職歴欄が多い履歴書フォーマットに変更する
職歴が多い場合、まず見直したいのが履歴書のフォーマットそのものです。市販の履歴書にはさまざまな種類があり、学歴・職歴欄の行数はフォーマットによって大きく異なります。
一般的な履歴書様式では、志望動機欄や自己PR欄が比較的大きく設けられている一方、職歴欄はコンパクトなつくりです。転職回数が多い方は、学歴・職歴欄のスペースが広い「転職者向けフォーマット」を選ぶことで、無理なく経歴を記載できます。
パソコンで作成する場合は、WordやExcelのテンプレートをダウンロードして行数を調整する方法もあります。職歴欄を増やしつつ、志望動機欄を小さくするなど、自分の経歴に合わせたカスタマイズが可能です。
ただし、自分でテンプレートを編集する場合は、全体のバランスが崩れないよう注意しましょう。
残す職歴の優先順位を決めて整理する
すべての職歴を書ききれない場合は、記載する情報に優先順位をつけて整理するのが効果的です。
通常、職歴は省かずに書く必要があります。しかし、正社員以外の職歴は省略しても問題ないケースが多いため、アルバイトや派遣社員として働いていた時期を省くことで、職歴の数を抑えられるでしょう。
また、正社員歴だけに絞っても行数が足りない場合は、古い職歴や同業種の企業を「○○系企業 3社」のようにまとめる方法もあります。
限られたスペースの中で、何を書いて何を別紙に回すか、事前に整理しておくとスムーズに作成できます。
入りきらない職歴は職務経歴書（別紙）に記載する
履歴書の枠内にどうしても収まらない経歴は、職務経歴書に記載して補足するのが適切な対応とされています。履歴書は応募者の基本情報を確認するための要約書類なので、詳細を別紙に回しても問題ありません。
業務の詳細な内容や実績は、職務経歴書で伝えるのが一般的なルールです。履歴書には企業名と入社および退社の事実のみを簡潔にまとめましょう。
具体的な担当業務は職務経歴書に委ねることで、書類全体のバランスが美しく整います。書類ごとの役割を明確に分けることで、採用担当者も情報を整理しやすくなります。
履歴書に残す職歴の判断基準
【残すべき職歴の特徴】
- 直近の経歴
- 応募職種と関連性が高い
- 在籍期間が長い
- 強い実績がある
原則はすべての職歴を記載する必要がある
履歴書には、原則としてすべての職歴を記載するのが基本です。短期間であっても、社会保険の加入記録や雇用保険の履歴として記録が残っているため、後から判明するケースがあります。
そのため、意図的に一部の職歴を省略すると、経歴詐称とみなされる可能性があります。入社後に発覚した場合、就業規則に基づく懲戒処分の対象となることもあるので、自分にとって不都合な経歴であっても記載するのが原則です。
書ききれない場合は「省略」ではなく「整理」という考え方で対応するのが適切です。すべての職歴を伝えることを前提に、履歴書と職務経歴書をセットで活用する方法を検討すると良いでしょう。
直近・現在に近い職歴を優先して記載する
採用担当者が最も注目するのは、直近の職歴です。現在の業務内容やスキル、退職理由を確認するうえで、直近の経歴が判断材料として重視される傾向にあります。
履歴書のスペースに限りがある場合、直近から2〜3社の職歴を優先的に記載するのが効果的です。過去の経歴については、職務経歴書で補足すれば問題ありません。
新しい職歴ほど、応募先での即戦力としてのアピール材料にもなります。「いま何ができるか」が伝わる構成を意識することが、書類選考を通過するためのポイントです。
応募職種と関連性の高い職種を残す
応募先の業務内容と親和性の高い職歴は、優先的に履歴書に残すべきです。採用担当者は、応募者の経験が自社でどう活かせるかを見ています。
例えば、営業職に応募する場合は、過去の営業経験や接客経験を中心に記載すると説得力が増します。反対に、応募職種と無関係な短期アルバイトなどは、職務経歴書側で補足すれば十分でしょう。
応募企業ごとに履歴書の記載内容を調整するのは手間がかかりますが、関連性の高い経歴を前面に出すことは必ずやっておきたい作業です。
在籍期間が長い・実績がある職歴は省略しない
長期間在籍した会社や、目に見える実績を残した職歴は、省略せず履歴書に記載するのが望ましいです。在籍期間の長さは、定着力や継続力を示す根拠となります。
3年以上在籍した職歴や、昇進・表彰などの実績がある経歴は、採用担当者にとって評価しやすい情報です。応募職種との直接的な関連が薄くても、安定感や成長力のアピールにつながるでしょう。
また、短期間の勤務や応募職種との関連が薄い職歴が複数ある場合は、優先順位を下げて整理の対象にすることも選択肢のひとつです。
短期間・関連性の低い職歴は省略を検討する
数ヶ月以内の短期勤務や、応募職種と関連性の低いアルバイト経験などは、履歴書での記載を簡略化・省略できます。
省略する職種は、「雇用形態」「業種」「職種」の3点を基準として選ぶと良いでしょう。正社員以外の雇用形態や、キャリアを多く占める業種・職種と無関係な職歴は省いても問題ありません。
こうした職歴は、有効なアピールになりにくいのが実情です。記載は省略し、重要度が高い他の職歴にスペースを割いた方が評価につながります。
省略した職歴は職務経歴書で補足する
履歴書に記載しきれなかった職歴は、必ず職務経歴書で補足しましょう。履歴書と職務経歴書は、それぞれ単独ではなくセットで完成する書類です。
職務経歴書には、すべての職歴を時系列で記載し、業務内容や成果を具体的に記述することが求められます。履歴書では伝えきれなかったスキルや経験も、職務経歴書であれば十分なスペースを使ってアピールすることが可能です。
提出前には、履歴書と職務経歴書の内容に矛盾がないか、必ず照らし合わせて確認しておきましょう。
履歴書の職歴をコンパクトにまとめる方法
複数の派遣・アルバイト・短期就業はまとめて記載する
派遣社員やアルバイトとして複数の勤務先を経験している場合、1社ずつ記載すると職歴欄がすぐに埋まってしまいます。同じ雇用形態の職歴が複数ある場合は、まとめて記載する方法が有効です。
例えば、派遣社員の場合、「株式会社〇〇（派遣元）より以下の派遣先にて勤務」と記載した上で、派遣先と期間を簡潔に並べる書き方があります。アルバイトも同様に、「アルバイトとして以下の勤務先にて就業」とまとめることで、行数を大幅に節約できます。
ただし、まとめる場合でも会社名は正式名称で記載し、雇用形態が明確に伝わるよう配慮が必要です。
部署異動・昇進は入社と同じ行で整理する
同じ会社内での部署異動や昇進は、入社情報と同じ行にまとめて記載するのが効率的です。
具体的には、「2018年4月 株式会社〇〇 入社（営業部配属、2020年4月 企画部へ異動）」のように、括弧書きで異動情報を添える方法があります。昇進についても「2021年4月 主任に昇格」と同行に加えれば、1社につき1〜2行で収めることが可能です。
異動や昇進の詳細は職務経歴書に記載すれば、採用担当者に対してキャリアの全体像を補足できます。
応募先と関係が薄い経歴は簡潔に記載する
応募職種との関連性が低い職歴は、最小限の情報で記載する方法でスペースを確保できます。会社名と在籍期間だけを1行にまとめ、業務内容や配属先の記載を省きます。
例えば、「2015年4月 株式会社〇〇 入社（2016年3月 退職）」とだけ記載し、詳しい業務内容は職務経歴書に委ねます。すべての職歴に同じ情報量を持たせる必要はありません。
応募先にとって重要な経歴は詳しく書き、それ以外は簡潔にまとめるという強弱をつけた構成にすると、読みやすさも向上します。
学歴は高校卒業から記載して職歴スペースを確保する
転職活動の場合、学歴は高等学校卒業から記載するのが一般的です。小学校や中学校の入学・卒業まで記載すると、それだけで4〜6行を消費してしまいます。義務教育の学歴は省略して、職歴を書くためのスペースを確保するのが適切です。
高等学校卒業・大学入学・大学卒業の3行程度にまとめれば、続く職歴欄に余裕が生まれます。大学院修了の場合は大学入学からの分だけを書くようにすることで、同様の行数に抑えられるでしょう。
学歴の省略は一般的に認められている対応であり、採用選考で不利になることはありません。
履歴書に入りきらない職歴を職務経歴書で補足する方法
履歴書の職歴欄に別紙参照と明記する
職歴の一部を職務経歴書に委ねる場合は、履歴書の職歴欄にその旨を明記する必要があります。何も記載せずに省略すると、採用担当者に「経歴にブランクがある」と判断されかねません。
具体的には、職歴欄の最終行に「※詳細は職務経歴書をご参照ください」「※○○年卒業後、○社を経験。詳細は職務経歴書に記載」などと書き添えます。
経験社数と期間を簡潔に示しておくと、全体像が把握しやすくなるため、採用担当者にとっても親切な記載です。「別紙参照」の一文があるだけで、「経歴を隠しているのでは」という誤解を防げます。
履歴書には要点のみ記載し詳細は職務経歴書に委ねる
履歴書は「経歴の概要を伝える書類」、職務経歴書は「経歴の詳細をアピールする書類」です。
履歴書には会社名・在籍期間・入退社の事実のみを記載し、業務内容・成果・スキルなどの詳細は職務経歴書に記載しましょう。応募書類全体での役割分担を意識すると、職歴欄のスペースを効率的に活用できます。
なお、職務経歴書では、時系列で業務内容を記述するだけでなく、身につけたスキルや成果を具体的に記載すると、書類全体の説得力が高まります。
履歴書と職務経歴書の記載内容を一致させる
職歴を別紙で補足する場合は、履歴書と職務経歴書の間で記載内容に矛盾がないよう徹底的に確認することが不可欠です。入社や退社の年月が書類間で異なっていると、採用担当者に不信感を与え、選考に悪影響を及ぼす可能性があります。
企業名も略称を使わず、両方の書類で正式名称を使いましょう。役職名や部署名についても同様に、表記を揃えておくことが大切です。
また、西暦と和暦が混在しないよう、どちらかに統一して記載するようにしましょう。提出前に必ず2つの書類を並べて読み比べ、時系列や表記揺れがないか入念なチェックをすることも大切です。
可能であれば第三者に確認してもらうと、自分では気づきにくいミスも発見しやすくなります。
職歴が多い場合の記載例
派遣歴が多い場合の記載例
引用：リクルートエージェント
派遣社員として複数の勤務先がある場合、履歴書の職歴欄が煩雑になりがちです。見やすさを第一に考え、派遣元と派遣先を区別してコンパクトにまとめましょう。
1つの派遣元から複数の派遣先がある場合は、1行目に派遣元を記載し、2行目以降に各派遣先と職種名をまとめる書き方が効果的です。
一方、派遣元も派遣先も複数ある場合は、派遣元ごとにブロックを分けて記載すると、採用担当者に経歴が一目で伝わりやすくなります。
また、履歴書のスペースにどうしても書ききれない場合は、派遣元の勤務期間のみを記入しましょう。「※詳細は職務経歴書に記載しております」と書き添えて詳細を省く方法がおすすめです。
短期離職が多い場合の記載例
引用：マイナビ転職
短期間での退職や就業が複数ある場合、すべて記載すると職歴欄のスペースが足りなくなります。そこで有効なのが、入社（登録）から退職までを1行にまとめる方法です。
さらに短い経歴が続く場合は、「5社（いずれも約1カ月の契約）で一般事務職に従事」のように短期間の経歴をまとめて記載することも可能です。
ただし、すべてを簡略化するとアピール不足になるため、応募先の企業で活かせる直近の業務や実績にはしっかりスペースを使いましょう。
書ききれない詳細な経歴については、「詳細は職務経歴書に記載」として職務経歴書で補足するとよいでしょう。このように工夫を加えることで、限られたスペースを効率的に使いつつ、採用担当者に実績がしっかりと伝わる読みやすい職歴欄に仕上がります。
別紙参照とする場合の記載例
引用：テンプスタッフ
職歴を「別紙参照」として省略したい場合は、必ず職歴にその旨を記載しましょう。何の説明もなく履歴書に書く職歴を省くと、単なる記入ミスとして受け取られてしまいます。
「〇社の企業に就業」のように何社かの在籍期間を明記し、主な業務内容をまとめた上で「※詳細は職務経歴書に記載」と書くのが適切です。
これにより、採用担当者が経歴の全体像を把握しやすくなります。唐突に途切れた印象を与えないよう、誘導文を入れた後に「現在に至る」や「以上」と締めるのもマナーです。
履歴書に職歴が書ききれないときの注意点
職歴を意図的に省略すると経歴詐称になる可能性がある
職歴の省略は、内容によっては経歴詐称として問題になるリスクがあります。社会保険の加入履歴や年金記録から過去の勤務先が確認できるため、「書かなければバレない」という判断は危険です。
経歴詐称とみなされた場合、その時点で選考を打ち切られることもあります。また、入社後に発覚すると信頼関係が損なわれ、解雇につながるケースもゼロではありません。
書ききれない場合は「書かない」のではなく、「書き方を工夫する」「職務経歴書で補う」という方法で対応するのが正しいアプローチです。
文字を小さくしすぎたり行間を詰めたりするのはNG
引用：転職Hacks
職歴が多くて書ききれないからといって、文字サイズを極端に小さくしたり、行間を無理に詰めたりするのは避けましょう。読みにくい履歴書になってしまい、採用担当者にマイナスの印象を与える原因になります。
パソコンで履歴書を作成する場合、文字の大きさは10.5～11ポイントを目安とするのが適切です。これより小さくすると印刷時に読みづらくなり、「無理に詰め込んでいる」と思われかねません。
手書きの場合でも同様に、文字が小さすぎると潰れて読めなくなってしまうため注意が必要です。
履歴書は、内容だけでなく見た目の読みやすさも評価対象となります。適切な文字サイズと余白を保ち、伝えるべき情報を厳選して記載する姿勢が大切です。
会社名は省略はせず正式名称で記載する
会社名を「（株）」「（有）」などと略称で記載するのはNGです。正式名称である「株式会社」「有限会社」と記載する必要があります。
会社名が長く入りきらない場合は、「株式会社」を少し小さめに書いて改行するなどの工夫で対応できます。略称を使って短くまとめるのは、書類作成の丁寧さに欠ける印象を与えるため、避けた方が無難です。
グループ会社の場合は、親会社名ではなく実際に所属していた法人の正式名称を記載します。企業名が変更されている場合は「株式会社〇〇（現：株式会社△△）」と併記するのが一般的な書き方です。
手書き履歴書でミスした場合は1から書き直す
手書きの履歴書で書き間違えた場合は、修正テープや修正液を使わずに新しい用紙で書き直すのが原則です。修正跡のある履歴書は、書類としての信頼性が下がります。
書き直しの手間を防ぐためには、下書きをしてから清書に取りかかるのが効果的です。職歴が多い方は、先に下書きで全体のレイアウトを確認しておくと、行数が足りないというトラブルを事前に回避できます。
提出直前で書き直す時間がない場合は、二重線を引いた上に訂正印を押す方法もありますが、できる限り書き直しで対応するのが望ましいです。
書ききれない職歴に対する採用担当者の見方
職歴が多さよりも整理のわかりやすさが重要
採用担当者が履歴書で重視するのは、職歴の「数」ではなく「伝え方」です。多くの経歴があっても、時系列が追いやすく整理された履歴書であれば、マイナスの印象にはなりません。
一方で、情報が詰め込まれている履歴書や、時系列が追えない構成の書類は、内容以前に「読む気が失せる」と感じさせてしまいます。職歴が多い方ほど、情報の整理力や構成力が書類全体の印象を左右するといえるでしょう。
フォーマットの選択・記載内容の優先順位付け・余白の確保を意識するだけでも、読みやすさは大きく変わります。
「別紙参照」「職務経歴書で補足」は配慮ができる印象につながる
「詳細は職務経歴書をご参照ください」という一文は、経歴を隠す表現ではなく、情報を整理する能力の表れとして好意的に受け取られることが多いです。
限られたスペースの中で優先順位をつけ、別紙も活用するという対応からは、仕事における段取りの良さや配慮の姿勢が伝わります。
書類の構成がしっかりしている人は「仕事の進め方も丁寧」と評価する採用担当者は多いです。軽く目を通しただけでも内容が理解できる履歴書になるよう意識しましょう。
職歴が多いこと自体が不利になるわけではない
転職回数が多いことが、必ずしも選考でマイナスに働くわけではありません。近年は働き方の多様化が進み、複数の業界や職種を経験している人材を積極的に評価する企業も増えています。
大切なのは、転職を繰り返した理由と、各職場で得たスキル・経験を論理的に伝えることです。「なぜ転職したのか」「各職場で何を学んだのか」が明確に説明できれば、職歴の多さはむしろ豊富な経験としてアピール材料になります。
面接で聞かれることを想定し、職歴の多さをポジティブに伝える準備をしておくと、書類選考後のステップでも自信を持って対応できます。
履歴書の職歴についてよくある質問
職歴欄が余った場合は空欄のままで問題ない？
職歴欄が余った場合、空欄のままにせず「以上」と記載して締めるのがマナーです。最後の職歴を記入した次の行に、右寄せで「以上」と明記することで、経歴の終わりを正しく示せます。
在職中の方は、最終職歴の次の行に「現在に至る」と書き、その下の行に「以上」と記載するのがルールです。職歴を締めずに空白のまま提出すると、記入漏れや書き忘れと判断される恐れがあるため注意しましょう。
「以上」の後に空欄が多く、見た目が気になる場合は、職歴欄が短いフォーマットの履歴書を選ぶのもおすすめです。志望動機や自己PR欄を広くとることができ、より深い内面的なアピールができるようになります。
職歴が多い場合は文字サイズを小さくして履歴書に詰めても良い？
職歴が多い場合でも、極端に文字サイズを小さくして履歴書に詰め込むのは避けましょう。パソコン作成なら最低でも10.5〜11ポイント、手書きなら枠の高さの8～9割程度が読みやすい文字の目安です。
読みにくい履歴書は採用担当者の読む気を削ぎ、マイナス評価に直結します。文字を小さくするよりも、入社と退社を1行にまとめたり職務経歴書を活用するなど、職歴のまとめ方を工夫するほうが効果的です。
読み手への配慮が行き届いた書類作成は、ビジネススキルのアピールにもつながります。
職歴が1行しかなくても職務経歴書は必要？
職歴が1行しかない場合でも、職務経歴書は作成しましょう。履歴書だけでは、具体的な業務内容や実績、スキルレベルを十分に伝えることができません。
職務経歴書は、経験した業務の詳細や成果を自由に記載できる書類です。短期間の就労であっても、そこで何を経験し何を学んだかを具体的に書くことで、応募先企業へのアピール材料になります。
「職務経歴書不要」と明言されていない限り、職務経歴書は提出しておくのが無難です。職歴の多さではなく、内容の充実度が評価につながるため、自己アピールの機会として丁寧に作成しましょう。
アルバイト・パートの職歴は履歴書に書くべき？
アルバイト・パートの職歴を履歴書に書くべきかは、応募先の業務との関連性で判断しましょう。関連する職種での経験があれば、正社員への応募でもスキルや実務力の裏付けになるため積極的に記載するのがおすすめです。
一方、業務に関連がない短期間のアルバイトであれば、省略しても問題ありません。ただし、アルバイトやパートのみで生計を立てていた期間がある場合は、職歴に空白期間をつくらないためにも記載しておくのが望ましいです。
記載する際は「株式会社〇〇 入社（アルバイト）」のように雇用形態を明記し、誤解を防ぎましょう。
短期間で辞めた仕事も職歴に書いた方がいい？
短期間で辞めた仕事であっても、正社員として雇用された場合は職歴に記載するのが原則です。社会保険や雇用保険の加入記録から在籍歴は確認できるため、記載を省略すると経歴詐称を疑われるリスクがあります。
退職理由は書類上では簡潔に書き、具体的なことは面接の場で前向きな表現を用いて補足しましょう。
やむを得ない事情や次のキャリアに向けた判断であったことを論理的に説明できれば、マイナス評価にはつながりにくくなります。短期離職を隠すよりも、誠実に伝えて納得してもらう姿勢が大切です。
職歴は古いものから省略しても問題ない？
古い職歴であっても、完全に省略するのは避けましょう。履歴書は公的な書類であり、すべての経歴を正確に記載するのが原則です。
職歴を書かないと空白期間や不自然な職歴が生まれ、経歴詐称を疑われかねません。枠が足りない場合は「平成○年○月〜平成○年○月 ○○株式会社など計3社にて営業職に従事」のように、数社分を1行にまとめて記載する方法が有効です。
こうすれば経歴の全体像を示しつつ、直近の重要な職歴にスペースを割くことができます。古い情報は簡略化し、応募先に伝えたい経歴を優先的にアピールできるよう調整しましょう。
職歴が多いと選考で不利になる？
職歴が多いからといって、選考で必ずしも不利になるわけではありません。リクルートエージェントの調査によると、約37%の採用担当者が「転職回数を気にしない」と回答しています。
近年では、多様な職場で培った経験やスキルをプラスに評価する企業も増えてきました。ただし、転職回数の多さを強みに変えるには工夫が必要です。
各職場で得た成果を整理してわかりやすく伝えること、そして転職理由にキャリアとしての一貫性を持たせることが選考突破のカギとなります。職歴の多さを前向きにアピールする姿勢で臨みましょう。
履歴書の職歴が書ききれない場合は整理して分かりやすく伝えよう
履歴書の職歴が書ききれない場合は、「フォーマットの変更」「記載内容の優先順位づけ」「職務経歴書での補足」という3つの基本対応が有効です。
職歴は原則としてすべて記載するのがルールのため、省略ではなく「まとめる」「別紙で補う」意識を持つことが大切です。
採用担当者は職歴の多さよりも、整理のわかりやすさを重視しています。丁寧に整理された履歴書は配慮ができる印象につながるため、本記事の対処法や記載例を参考に、読みやすい履歴書を仕上げていきましょう。
