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このページでは履歴書の「現在に至る」「以上」の正しい書き方について解説しています。

これらの言葉を正しく使うことで、自分の就業状態を正確に採用担当者に伝えることができ、マナーを分かっている人であるとアピールすることもできます。ひと目で情報が分かる履歴書を作成していきましょう。

「現在に至る」や「以上」は履歴書に必要？

在職中の人は「現在に至る」が必要

「現在に至る」という言葉は「今もまだその職場で働いています。」という意味を持っています。

「現在に至る」と書いてあることで、履歴書を読んだ採用担当者は「まだ退職していないのだな。」と一目で判断することができます。

そのため、職歴に「現在に至る」と書く必要があるのは、まだ会社を退職しておらず、籍を置いている人ということになります。

また、有給休暇は退職後は使用できない休暇となっているため、有給消化中の人も職歴欄には「現在に至る」の文字が必要です。

「現在に至る」と同様の言葉に「在職中」がありますが、どちらを使用しても問題ありません。

退職が済んでいない人は「現在に至る」もしくは「在職中」と記載しましょう。

「以上」は離職・在職に関わらず必要

「以上」は「学歴や職歴はこれ以上ありません。」という終わりを示す意味の言葉です。

「以上」と書かれていれば、職歴に書き忘れている情報はないことが分かります。また、「以上」で締めくくることによって、第三者に書き込まれる事態を防ぐこともできるのです。

そのため離職、在職に関わらず職歴の最後には「以上」の文言を書き入れる必要があります。

「現在に至る」「以上」の正しい書き方

「現在に至る」の正しい書き方

基本的には所属部署やチーム、業務内容の一行下に改行した左側に「現在に至る」と書きます。

退職予定が決まってる場合は、「現在に至る」の後ろや、下の行に日付を書くようにしましょう。

アルバイト・パートの場合でも「現在に至る」は必要です。基本的な書き方に加えて「入社」の後にカッコ書きでアルバイトやパートと書いておくと、雇用形態を正確に伝えることができます。

派遣の場合は、「現在に至る」を記入するまでの文章が正社員やアルバイト・パートと少し異なりますが、在職中であれば「現在に至る」を使用します。もし、派遣期間満了予定日が分かっていれば、退職予定日と同様に記入すると親切です。

「以上」の正しい書き方

「以上」は基本的に、「現在に至る」の1行下、右側に書きます。

もし退職予定の日付を「現在に至る」の1行下に書いている場合は、さらに改行してから「以上」を入れましょう。

すでに退職済みの場合は、「一身上の都合により退職」や、派遣社員であれば「派遣期間満了のため退職」と記載した1行下の右側に「以上」と書くようにします。

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「現在に至る」や「以上」が入らない時は

最終職歴の1行下に「現在に至る」、さらに1行下に「以上」と入れるのが基本ですが、「現在に至る」まで入らない場合もあります。

そのような時は、最終職歴の横にスペースがあれば【最終職歴　現在に至る　以上】と、まとめて記入してもOKです。

最終職歴の横にまとめて書くスペースもない場合は、文字の大きさを調整したり、削れそうな行を削除したり、2行に分かれた入社・退社を1行にまとめるなどして行を確保し、【現在に至る　以上】とまとめて1行で書けるようにしましょう。

もし、スペースや行の確保が難しい場合は、「現在に至る」と「以上」の2つを次のページに記載するようにして、「以上」だけが次ページに記載されないように注意しましょう。

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書き忘れが不採用に直結することはない

「現在に至る」や「以上」といった文言の書き忘れは、不採用に直結するようなものではありません。

しかしながら、今現在も働いているにも関わらず「現在に至る」と書き忘れてしまうと、企業側が「退職済み」と勘違いしてしまう可能性があるので、気をつけましょう。

万が一、企業側が「人手不足のため、今すぐにでも働ける人材を探している。」「来週からでも働いて欲しい。」と考えていた場合、勘違いさせることはお互いにとってデメリットになるので、正確に伝えることが大切です。

「現在に至る」や「以上」を書くというのは、いわゆる履歴書作成のマナー。

不採用に直結することはなくても、業界や職種、企業によっては書き忘れがマイナスな印象を与えることもあります。

例えば、正確性が求められるような職種であれば、書き忘れてしまうと「この人に任せて果たして大丈夫なのか？」と思われかねません。

履歴書は慎重に書き、最終チェックも怠らないようにしましょう。

「現在に至る」「以上」の書き方ポイント

• 「現在に至る」は、有給消化中の人も含めた「在職中」の人だけが書く言葉！

• 「以上」は在職している人も離職した人も、職歴の締めくくりとして使おう！

• 「以上」が次のページになってしまう場合は、「現在に至る」と「以上」を同じ行に書いてもOK！

このページでは履歴書の「健康状態欄」の正しい書き方について解説します。

健康状態欄は企業が応募者の心身の状態を確認し、入社後の業務遂行に支障がないか判断するための重要な記入欄です。

入社後に「話が違う」と言われないよう、現在の状況を正しく記入しなければなりません。病気や怪我などへの必要な配慮を明確にして、業務に支障がないことをアピールしましょう。

健康状態を書くときの基本ルールをおさえよう！

特に大きな病気がなければ原則「良好」と書く

がんや心筋梗塞などの大きな病気、入院が必要な怪我の経験がなければ、健康状態欄には原則「良好」と書きましょう。

過去に入院や手術を経験した場合は既往歴として扱われますが、完治していて業務に支障が出ないなら書く必要はありません。

健康状態欄に書くべきなのは、あくまでも「現在の健康状態」です。今の時点で志望企業が求めている業務遂行力があるなら、健康状態は良好として扱われます。

既往症がある場合は記入する

持病の有無にかかわらず、仕事に支障がなければ「良好」と書いてOKですが、注意したいのが既往症です。過去に大きな病気や怪我の経験があれば、「既往歴」があることになります。

これらの既往症は、完治していれば「良好」扱いになると説明しましたが、再発のリスクがある場合は記入する必要があります。

例えば1年前、骨折で通院や手術を経験していれば、骨折は「既往症」として扱われます。今でも機能障害により通院を継続していたり、加齢で数年後に症状が出る可能性があったりする場合、健康状態欄で申告しましょう。

入社直後に症状が出た場合「症状を隠して入社した」と思われてしまいます。記入するか迷った場合は、治療を受けた医療機関に相談しましょう。医師から「申告の必要がある」と言われた場合は「経過観察のため通院中」といった記述が必要です。

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定期的な通院における必要な配慮は明記

持病や既往症がある場合、通院のため公休日以外に定期的な休みを取ったり、早退したりする必要があるでしょう。その場合は、健康状態欄に「どう配慮してもらいたいのか」を明記することが大切です。

まずは「業務に支障が出ないよう勤務できる」ことをアピールします。その上で「通院のため3ヶ月に1度、半休の取得を希望いたしますが、業務に支障はありません」など、通院頻度と必要な配慮を明記しましょう。

業務に支障が出ないことと、会社側にどう配慮してもらいたいかを具体的に伝えると、納得してもらいやすいです。

履歴書を書く段階では、具体的な病名や症状を書かなくても良い場合もあります。そのときは通院状況だけ書き、面接で具体的な症状を質問されたタイミングで、詳細を伝えましょう。

【記入例】履歴書の良好以外の書き方

喘息がある場合

埃が多そうな勤務環境の場合や、勤務中に許可してもらいたい事柄があれば、必ず伝えることが大切です。

「喘息の症状が出やすい環境を避けたい」という意思、勤務中に常備する必要があるものは明記し、事前に配慮してもらいましょう。

腰痛やヘルニアがある場合

腰痛やヘルニアがあると、重労働やスピーディーな動きが難しいかもしれません。できない業務を明確にしつつ、それ以外の業務であればしっかり対応できることを伝えましょう。

うつ病や他精神疾患がある場合

うつ病や精神疾患は完治しにくく、経過観察中の人が多い病気です。しかし重い症状から回復し、普通に日常生活を送れている状態であれば「良好」と書いて問題ありません。

定期的な通院が必要な場合は、ほかの病気や怪我と同じく、通院頻度と難しい業務を明記します。薬の服用で症状を抑えている事実については、わざわざ自分から伝える必要はありません。

もし面接官から服薬について聞かれた場合は、「服薬で症状は安定しているため、業務に支障はない」と伝えます。

薬の副作用で眠くなるといった症状がある場合も、通常の業務に支障がなければ「運転以外の業務は可能です」などと伝えましょう。

履歴書に健康状態を書く理由

企業の目線で考えると、履歴書に健康状態欄があることで、応募者が自社の業務を遂行できるか確認できるメリットを得られます。

応募者に持病や既往症があると、入社後に配属先や勤務地、業務内容に制限が生じる可能性があります。必要な配慮をあらかじめ把握できれば、応募者が入社後に体調を大きく崩して、業務が停滞する状態を防げるのです。

応募者としても、入社後に無理なく働き続けられる環境を見つけることがもっとも理想的です。双方がスムーズに業務を遂行できるよう、健康状態は正直に申告しましょう。

健康状態欄を「空欄にしない」のがポイント

健康状態欄を「空欄」にするのはNGです。空欄にしてしまうと、「隠したい病気があるのでは」と疑われて不利になります。実際に持病や既往症がある人は、「病気が原因で不採用になるかもしれない」と不安になりやすいものです。

しかし、企業が応募者の健康状態を理由に不採用とした場合、厚生労働省が定める「公正な採用選考の基本」に反します。

以下に、厚生労働省のサイトから「公正な採用選考の基本」の具体的な意味合いが明記されている箇所を引用します。

「応募者の適性・能力とは関係ない事柄で採否を決定しないということです。そのため、応募者の適性・能力に関係のない事柄について、応募用紙に記入させたり、面接で質問することなどによって把握しないようにすることが重要です。これらの事項は採用基準としないつもりでも、把握すれば結果としてどうしても採否決定に影響を与えることになってしまい、就職差別につながるおそれがあります。」

引用：厚生労働省

つまり企業は「病気や怪我の状態」といった応募者の「適性・能力」と無関係の要素を理由に、不採用にはできません。応募者は健康状態欄に症状と状況をしっかり書いて、入社後に症状が出ても配慮してもらえるようにすることが大切です。

ただし業務に支障がないかがポイントのため、「必要な配慮さえあれば、業務を遂行できること」を説明できるようにしましょう。健康状態欄を正しく記入することが、応募者と企業双方にとっての円滑な業務遂行につながるのです。

厚生労働省が作成した最新の「履歴書様式例」には健康状態を記載する箇所はありません。健康状態の申告に不安がある人は、こちらの履歴書様式を使用するのも良いでしょう。

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参考サイト

・ハローワーク「履歴書の書き方」

・厚生労働省「公正な採用選考の基本」

・厚生労働省「履歴書様式例」

健康状態欄の書き方ポイント

• 履歴書の健康状態を空欄にするのはNG。現在の健康状態を正しく記入しよう！
• 生活や業務に支障がない場合、履歴書の健康状態欄には「良好」と記入しよう！
• 持病や既往症がある場合は「できない業務」と「それ以外は可能である旨」を明記し、通院頻度と必要な配慮を記入しよう！

このページでは履歴書の「通勤時間」の正しい書き方について解説しています。

通勤時間とは、自宅から会社までの片道の所要時間です。通勤に問題がないことを採用担当者に伝えるために、正確にわかりやすく書くことが大切です。

しかし、勤務地がわからない、引っ越しの予定があるなど、通勤時間がはっきりしないこともあるでしょう。

ここでは、通勤時間がわからないときの対処法を状況に合わせてご紹介します。

通勤時間を書くときの基本ルールをおさえよう！

ドアtoドアで片道の所要時間を書く

履歴書に通勤時間を書くときは、自宅を出発してから会社に到着するまでにかかった時間を記載します。

徒歩、自転車、電車、バス、自家用車、バイクなど全ての交通手段が含まれます。電車などに乗っている時間だけではなく、自宅から駅までの徒歩時間なども含めて計算しましょう。

ここで書くのはあくまで「片道」の所要時間なので、誤って往復時間を記入しないよう注意してください。いくつか通勤経路がある場合は、その中から最短ルートを記載します。

通勤時間によって交通費の支給や社宅の利用条件などが変わる可能性もあるので、通勤時間はできるだけ正確に記入しましょう。

通勤時間は5分単位で記入する

履歴書の通勤時間欄は、5分単位で記入するのが一般的です。正確に書こうとして1分単位の細かい時間を書くと、逆に分かりづらくなってしまいます。

通勤時間が19分の場合は20分に、31分であれば35分にするなど、切りの良い数字を書きましょう。ほとんどの履歴書は、通勤時間記入欄に「　　時間　　分」とあらかじめ印字されています。

例えば「（空欄）時間30分」と時間の部分を空欄にしてしまうと「記入漏れ」と勘違いされてしまうかもしれません。通勤時間がちょうど1時間であれば、「1時間00分」、1時間以内であれば「0時間30分」など、「0」をきちんと記入しておきましょう。

通勤に使用する交通手段を書く

通勤時間の欄は、時間だけでなく「交通手段」も記入するとよりわかりやすくなります。記入する場所は、通勤時間欄の余白部分でOKです。

例えば、徒歩、自転車、地下鉄、など手段を端的に書き添えましょう。JR○○線、バス停○○から、など通勤に利用する路線名を具体的に書くとより正確に伝えることができます。

通勤時間が分からない・未定の場合の書き方

勤務地が未定の場合

部署によって勤務地が違う、いくつか支店があるなど、面接の時点で勤務地がわからないことがあります。

その場合は、現住所から1番近い勤務地までの時間か、本社など各地の拠点となる勤務地までの時間を記載します。

配属を希望する勤務地までの時間を記載してもよいでしょう。いづれの場合も、どこまでの所要時間なのかわかるように記載しましょう。

合否に関わらず引っ越しが決まっている場合

採用の合否に関係なく引越しが決まっている場合は、引越し先の新しい住所からオフィスまでの通勤時間を記入します。

新住所から通う旨と、転居日が決まっている場合は一緒に記載しましょう。例えば「新住所より（2023年12月1日転居予定）電車、バス 0時間30分」のように書くと端的に伝わります。

また、履歴書の住所記入欄に、現住所と合わせて新住所も忘れずに記載しましょう。

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採用が決定してから引っ越す場合

地方から都内の企業に就職希望の場合やUターン就職の場合など、採用決定後に引っ越しを検討する場合があります。

「内定後は速やかに転居可能」「採用いただけましたら転居を検討いたします」など補足を記入します。時間欄は「ー時間ー分」のように「ー」を記入し、空欄は避けましょう。

フルリモート勤務の場合の場合

現在、テレワークやリモートワークが導入されている企業も増えてきています。フルリモート勤務の場合は、通勤時間欄には「ー」を記入してOKです。

または、本社までの所要時間を書き「フルリモート勤務のため、形式上記入しております」といった一文を添えましょう。

一部テレワークなどの場合は、自宅からオフィスまでの所要時間を記入すれば問題ありません。

企業は通勤時間欄で何を見ているのか？

応募者の体力的な負担について

採用後は自宅とオフィスを毎日行き来することになります。長時間の通勤は身体に負担がかかり、体調面や仕事に支障が出る可能性があります。

また災害時や公共交通機関が使えなくなった際、自力で帰宅できないのは応募者にとって大変なことです。企業側はこういったことを考慮し、一般的に通勤時間は90分以内を目安にしていると言われています。

90分以上になってしまうときは、業務に支障がないことを本人希望欄などでアピールするか、無理せず引っ越しを検討してみるのもいいかもしれません。

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企業が負担する交通費について

通勤にかかる交通費は、企業側が全額もしくは一部負担するのが一般的です。金額に上限があるかどうかは企業によって異なります。

国税庁が定めている通勤手当の非課税限度額は15万円ですが、企業側の上限はこれより少ない金額のことが多いようです。

交通費は企業にとっては経費なので、あまりにも高額になると採用の可否に関わるかもしれません。新幹線や高速道路などの交通手段を利用予定の人は、企業側と相談になると心づもりしておきましょう。

正しい通勤時間の調べ方のコツ

ドアtoドアで検索する

通勤時間や通勤経路の検索には、Googleマップなどの地図アプリや、乗り換え案内アプリなどが便利です。

履歴書に記入する通勤時間は、自宅を出てからオフィスに到着するまでの時間です。最寄り駅などではなく、自宅の住所と勤務地の住所を入力して検索しましょう。

実際に通勤する時間帯を想定して調べる

通勤時間を調べるときは、実際に通勤する時間帯で検索しましょう。

特に午前8時前後の通勤ラッシュの時間帯は、電車やバスは変則的なダイヤで運行していたり、バスの場合は交通量によって到着時間がずれ込むこともあります。

通勤時の混雑具合やルートの確認のために、実際に行ってみるのもおすすめです。

通勤時間は合否に影響する？

結論から言うと、通勤時間が採用の合否を左右することはほとんどありません。面接では応募者の人間性や、これまでの経験を重視しているからです。

万が一、能力が同じくらいの応募者がいた場合、通勤時間が最終的な判断材料の1つになる可能性はありますが、採用選考に大きく影響するほどのことではないと考えられます。

通勤時間は正確に書き、自信を持って面接に挑みましょう。

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参考サイト

・ハローワーク「履歴書の書き方」

通勤時間欄の書き方ポイント

• 通勤時間は片道の最短ルートを記入しよう！
• 通勤時間は5分単位で記入し、交通手段も書き添えよう！
• 通勤時間が分からなくても空白にするのはNG。状況に合わせた書き方で対応しよう！

このページでは履歴書の「本人希望欄」の書き方について解説しています。

この項目は、勤務するにあたって考慮してほしい希望を企業側に伝えるために設置されています。正しい書き方をきちんと理解し、失礼のない丁寧な履歴書を作成しましょう。

履歴書の本人希望欄を書くときの基本ルールをおさえよう！

履歴書の『本人希望欄』は、働く上で企業側に考慮してほしい特別な条件がある場合に自由に記入できる項目です。しかし、自由に書けると言っても、自分の希望を何でも書いてもよいというわけではありません。

内容や書き方によってはマイナスの印象を与えてしまったり、自社とは合わないと思われてしまう可能性があるので、基本ルールをしっかり押さえ、まとめていきましょう。

基本的には「貴社の規定に従います」と書く

考慮してほしい事情などが特にない場合は、「貴社の規定に従います」、あるいは「貴社規定に準じます」と記入するのが正しい書き方です。

これは新卒・中途以外にも、契約社員、アルバイト、パートの雇用形態でもルールは変わりません。

「これだけは譲れない」という条件以外は記載しない

本人希望欄に記入した内容は、企業側からは応募者が働く上で「譲れない絶対条件」として捉えられることが多いです。

安易な気持ちで書いてしまうと、その条件のせいで次の選考に進めなくなってしまう可能性があるので注意する必要があります。そのため、条件の内容は十分に精査してから記入するようにしましょう。

希望条件は簡潔に分かりやすくまとめる

希望条件が複数ある場合は、箇条書きで簡潔にまとめるのがおすすめです。また、文字量は最大でも8割以下に留め、理由を書くときも客観的事実のみを述べた文章になるように心がけましょう。

中には、やむを得ない事情を抱えている人もいるかもしれませんが、個人的な理由を長々と書くのはあまり良い印象を与えません。簡潔にわかりやすくまとめるようにしましょう。

「連絡に対応できる時間帯」や「入社可能時期」に条件がある場合は必ず書く

本人希望欄は働く上での希望を記入する項目ですが、選考や入社に関わる情報で予め伝えておきたいことがある場合は、書いても良いとされています。

例えば、在職中の方であれば日中は連絡を取れないケースが多いため、企業側の連絡に対応できる時間帯を記入しておくのがおすすめです。そうすることで、面接の日程調整がスムーズに行えるため、企業の方の負担にもなりません。

また、退職手続きに時間がかかる場合は、予め入社可能時期を記載しておくことで、認識の違いなどによるトラブルを未然に防げるようになります。

さらに、アルバイトやパートを視野に入れている方であれば、「勤務可能日」や「勤務希望日数」なども一緒に記載しておくのが良いでしょう。

履歴書の本人希望欄を書くときにやってはいけないこと

「特になし」という表記や空欄で提出する

特に働く上で希望する条件などがない場合でも、「特になし」と記入するのは必ず避けるようにしましょう。上記でも紹介したように、特にない場合は「貴社の規定に従います」と書くのがマナーです。

また、空欄で提出するのも好ましくありません。場合によっては、「記載漏れ」と判断され、志望度が低い応募者であるというレッテルを貼られてしまう可能性があります。

給与や待遇面についての希望を書く

本人希望欄に給与や待遇面について書くのはNGです。理由は、まだ選考にも進んでいない初めの段階で、自分の要求を主張するのは失礼にあたるからです。

基本的に採用面接では、一次面接、二次面接と選考が進む中で、待遇面について自然と話し合える機会が出てきます。

そのため、待遇面などの条件を交渉したい場合は、履歴書に希望を書くのではなく、面接で直接伝えるようにしましょう。

志望動機や自己PRを記入する

記入することがない場合、本人希望欄に志望動機や自己PR文を記入する人がいます。しかし、それはNG行為です。

項目に『本人希望欄』と書いてある以上、それ以外の内容を記載するのは好ましくありません。場合によってはルールをきちんと守れない人、自己主張が強すぎる人というようなイメージを与えてしまう可能性があります。

そうした事態を避けるためにも、各項目には適切な内容を記入するようにしましょう。

【ケース別】履歴書の本人希望欄の書き方と例文

希望職種がある場合

応募先の企業に複数の職種が存在する場合は、自分が志望する職種を記載しておきましょう。ただし、必ず正しい職種名を書くこと。

万が一、求人情報と異なる職種名を記入してしまった場合、それだけで選考を落とされてしまう可能性もあるためしっかり確認しましょう。

連絡方法や入社可能日などに予め知らせておきたいことがある場合

連絡方法を指定したい場合

選考が進むと、面接の日程調整などで企業側から連絡が来ることがあります。いつでも対応できる方は特に問題はありませんが、制限がある場合はそのことについて明記しておくのが良いでしょう。

ただし、注意が必要なのは、指定する時間は企業側に配慮した適切な時間帯であること。

「9時〜11時、16時〜18時」のように細かく区切ったり、「9時前」や「19時以降」のように早朝や夜遅い時間に設定したりするのは、企業の負担を増やすことになるので避けましょう。

入社可能日が確定している場合

退職日や入社可能日が決まっている場合は、予め記載しておくと企業とのやり取りをスムーズに行えるのでおすすめです。

ただし、記入するのは「確定している場合のみ」で、自分の希望や理想などで書かないようにしましょう。

勤務条件など働き方に希望がある場合

勤務時間に制限がある場合

家庭の事情などのやむを得ない理由で、勤務時間に制限がある場合、残業できない曜日や希望の退社時刻などを具体的に記載しましょう。

特に小さな子供がいる場合は、保育園の迎えや急な体調不良など、子供の予定や都合に合わせて動かなければならない場面も出てきます。

そのため、予めその旨を伝えておくことで、入社後の認識の行き違いなどを防げるようになります。

勤務地を指定したい場合

家庭の事情などで勤務地に制限がある場合は、具体的な理由と希望勤務地について記載しましょう。

ただし、勤務地には可能な限り幅を持たせることが大切です。狭く限定してしまうと、一方的な要望を押し付けてくる人だと思われ、マイナスなイメージを持たれてしまう可能性があります。

扶養内で働きたい場合

パートやアルバイトに応募する際、「扶養範囲内で働きたい」という希望がある場合は本人希望欄に記入するのが適切です。

一見すると、勤務時間に制限があることを伝えるのは、「採用に不利になるのでは？」と感じてしまうかもしれません。

しかし、入社してから「実は長く働けません」となってしまうと雇用主に迷惑がかかってしまうため、予め伝えておくのが最低限のマナーです。

ダブルワークを希望している場合

アルバイトの掛け持ちや、本業以外で副業をするというような、ダブルワークを希望をしている方は、そのことを本人希望欄に記入しましょう。

また、他の仕事との兼ね合いで、シフトに入れる時間帯や曜日、勤務日数などが制限される場合は、その旨も具体的に表記しておくことがおすすめです。

健康状態についての特記事項がある場合

健康上の理由で、働く上で企業側に配慮してほしいことがある場合は、本人希望欄に書くのが一般的です。

勤務時間帯に休暇が必要になる場合などは、その頻度や理由なども添えて記入するようにしましょう。

ただし、その際は「業務に支障がない」ことを明記することが重要です。企業側の視点では、基本的に持病があっても日常業務に影響がなければ、特に問題はないと判断されます。

参考サイト

・ハローワーク「履歴書の書き方」

本人希望欄の書き方ポイント

• 特に希望がない場合は「貴社の規定に従います」と書こう！

• 記入欄には、働く上で「絶対に譲れない条件」のみを記入しよう！

• 入社可能日や連絡方法など、選考に関わる情報は予め企業側に知らせておくのがマナー！