履歴書の職歴欄には広く用いられている記入ルールがあり、それを守ることで社会人としてのマナーの高さが伝えられます。
この記事では、履歴書の職歴欄を書く手順や注意したいマナーを徹底解説。さらに、部署移動や社名変更があった場合・職歴がない場合・派遣社員として働いていた場合など、パターン別の記入例も紹介します。
職歴を書く上でよくある疑問にもお答えしているので、職歴の書き方に不安がある方は最後までチェックしてみましょう。
履歴書の職歴欄の正しい書き方
引用：doda
「職歴」と「学歴」との区切りを明確にする
履歴書の「学歴・職歴欄」は、最初に「学歴」、次に「職歴」と分けて記載しましょう。
学歴と職歴の間は1行空けると区切りが明確になります。それぞれ中央に見出しとして「学歴」「職歴」と記し、見出しの1行下から具体的な内容を左揃えで書き並べます。
職歴は、勤務先や勤務形態などが変わっても、1行空ける必要はありません。職歴の一部に空行を作ると、学歴と職歴の区切りがわかりにくくなるので注意しましょう。
職歴は時系列に沿って全部記載する
職歴は勤務期間・勤務形態に関わらず、学校卒業後に入社した会社から順に記しましょう。時系列に沿って記載することで、採用担当者が「どのように働いてきたか」を把握しやすくなります。
職務経歴書では、現在から過去に遡る「逆編年体式」や、職務内容ごとにまとめる「キャリア式」で記載する場合があります。しかし、履歴書の職歴では過去から現在までの順ですべて記すのが基本です。
転職回数が多い場合でも、一部の職歴を省いたり、有利になりそうな職歴だけを記載したりするのは望ましくありません。パートや契約社員、派遣などで勤務した経歴も割愛せず、すべて記載しましょう。
会社名・部署名は正式名称で書く
引用：キャリアパーク
会社名や部署名、法人格は略称を使わず、正式名称で記載しましょう。
例えば、株式会社を「（株）」と記したり、長い会社名を略したりせずに書くのがマナーです。「株式会社〇〇〇」「〇〇〇株式会社」のように、法人格のつく位置も注意する必要があります。
部署が細かく分かれている場合、基本的には「第1営業部 営業1課」のように略さず記載しましょう。支部に勤務していた場合は「営業本部 大阪オフィス」のように記すと、勤務状況を確認しやすくなります。
所属部署と担当職務を明記する
職歴には会社名だけでなく、所属部署や担当した職務も記載するのが一般的です。
所属部署によって業務内容が異なり、さらに同じ部署でもチームでの役割は多岐にわたります。所属部署と担当職務をあわせて記載することで、採用担当者がどんな経験やスキルがあるのかを把握しやすくなります。
ただし、具体的な業務内容は「職務経歴書」にまとめることが多いため、履歴書では簡潔な表現だけで十分です。「法人向け新規顧客開拓を担当」「Web広告運用・分析を担当」のように短くまとめて記載します。
複数の業務を担当していた場合は、応募職種に関連性の高いものを優先しましょう。
和暦・西暦は履歴書全体で統一
入社日・退職日などを記す日付は、元号を用いた「和暦（令和〇〇年）」か「西暦（20xx年）」のどちらかで統一しましょう。職歴だけでなく、学歴や資格取得日、生年月日、提出日もすべて揃えるのがルールです。
西暦と和暦が混在していると、履歴書全体での統一感がなくなり、時系列で把握しにくくなります。場合によっては「細部までの配慮が足りない」と評価される可能性もあるので注意が必要です。
基本的には、形式が統一されていれば、どちらを使用しても問題ありません。ただし、企業によっては年号形式が指定されている場合があるため、募集要項をよく確認しましょう。
一般的に公的機関や老舗企業では和暦が用いられ、外資系企業では西暦を好む傾向があります。指定がない場合は、募集要項で用いられている形式に揃えるのも一つの手です。
退職日が決まっている場合は必ず記入
引用：マイナビ転職
在職中に転職活動をする場合、職歴の最後に「現在に至る」と記載しましょう。
現職の情報のあとに「現在に至る」と記すことで、その会社に在職中であることを示せます。「現在に至る」の表記は在籍中の場合のみ記載し、すでに退職している場合は不要です。
退職予定日が決まっているなら「現在に至る」の後に、カッコ書きで日付を入れておきます。契約社員や派遣社員で契約期間が明確な場合も、同様に「現在に至る（〇〇年〇月〇日 契約満了予定）」と記載しましょう。
退職予定日を記入することで、採用担当者が入社可能な時期を判断できます。退職時期が未定の場合は「現在に至る」だけで問題ありません。
最後は「以上」で締める
職歴をすべて記載した後は、次の行の右端に「以上」と記載しましょう。これにより、職歴に続きがないことを明確にすることができます。第三者により書き足されるのを防ぐ役割もあり、履歴書を書くときのマナーとして定着しています。
なお、学歴の最後に「以上」と記す必要はありません。学歴と職歴は記入欄が地続きになっているのが一般的なため、職歴の最後にだけ記載すればOKです。
在職中で「現在に至る」と書いた場合も省略せず、次の1行に「以上」と記しましょう。
【パターン別】履歴書の職歴の書き方例6選
部署移動があった場合の職歴
引用：マイナビ転職
同じ会社で部署異動があった場合は、改行して追記します。会社名は入社時だけ記載し、異動時に書く必要はありません。それぞれの異動には、日付と異動先の部署を記し、昇進を伴った場合にはあわせて記載するのが一般的です。
ただし、会社に籍を残したまま他社へ出向した場合には、出向先の会社名の記載が必要です。「〇〇〇会社に出向」と記し、1行下に配属部署や担当職務を記載します。
職歴は「会社単位でまとめる」という基準で記入すると、読みやすい形になります。
社名変更があった場合の職歴
引用：doda
企業の合併や買収（M＆A）などにより社名が変わった場合は、入社時の社名と変更後の社名を併記します。
「旧社名（現：新社名）」のように、入社時の社名を記した後、カッコ書きで変更後の社名を記載しましょう。「現」と記すことで、社名変更があったことが把握しやすくなります。
どちらかの社名だけが記載されていると、別の会社と誤解されてしまう可能性があります。
在籍中の会社だけでなく、退職後に社名が変更になった場合も、旧社名を記すのがルールです。そのため、すでに退職した会社も、現在の社名を確認してから記載しましょう。
職歴がない場合の職歴
引用：マイナビ転職
学校を卒業した後、働いた経験がない場合は「なし」と記載するのがマナーです。職歴がないからといって空欄にすると、記載漏れと誤解される可能性があります。
新卒で社会人経験がない場合も省略せず、「職歴」の見出しを設けて「なし」と記載しましょう。一般的に、職歴にはアルバイトやインターンの経験は含めません。
ただし、学校卒業後に正社員経験がなく、アルバイトやインターンの期間が長い場合は、記載しても問題ありません。特に応募先の業種や職種に関連する場合は、積極的に記載しましょう。
アルバイト・パート・契約社員を含む職歴
引用：マイナビ転職
アルバイトやパート、契約社員など、正社員以外の雇用形態で長期間勤めた経験が多い場合は、職歴として記載しましょう。長期の空白期間が生まれず、継続して勤めていたことを示せます。
アルバイトやパート、契約社員の職歴には、会社名に加えて雇用形態を書く必要があります。
会社名の後に、カッコ書きで「株式会社◯◯◯ 入社（雇用形態）」という形式で書くのが一般的です。その後、通常の職歴と同様に、担当した職務について簡潔に記載します。
派遣社員として勤めた職歴
引用：派遣コラム
派遣社員の場合は、派遣元の会社と派遣先の会社を分けて記載します。どの会社からどの会社に派遣されたのかが分かるように記載することがポイントです。
まず派遣登録した日と派遣元の会社名を記載し、1行下に派遣先の会社名、さらに1行下に担当職務の順で記します。
職歴欄に余裕がない場合は、派遣元の会社・派遣先の会社・担当職務を1行でまとめても構いません。「◯◯◯株式会社より◯◯◯株式会社に◯◯◯（担当職務）として派遣」と記載します。
1つの派遣元から複数の派遣先で勤務した場合は、派遣元会社を先に書き、時系列順に派遣先の会社を並べましょう。また、複数の派遣元で登録した経験がある場合は、派遣元ごとに記載するのがルールです。
派遣期間の終了は「契約期間満了つき退職」と記載します。
離職中・療養中の職歴
病気療養や家族の介護などで仕事を離れていた場合、離職の理由を記載する必要はありません。「一身上の都合により退職」とだけ記載すれば十分です。
ただし、離職期間が長い場合は、「離職理由」「現在は業務に支障がないこと」を簡潔に記載しておくとよいでしょう。現在の状況を記しておくことで、空白期間をネガティブに捉えられるリスクを軽減できます。
また、職歴に離職理由を記載しなくても、面接時に理由を問われる可能性はあります。その際に具体的に説明できるよう準備しておくと安心です。
履歴書に職歴が書ききれない場合の工夫
高校までの学歴は省略
引用：キャリアパーク
職歴が書ききれない場合は、学歴を省略して記載しましょう。転職の場合、最終学歴が大卒や大学院卒なら高校までの学歴を省略しても問題ありません。高卒者なら高校入学から記載するとよいでしょう。
それでも行数が足りない場合は、最終学歴だけを記載することも可能です。特に中途採用では、学歴よりも職歴が重視される傾向があります。最終学歴だけを記載すれば、職歴のスペースを確保できるでしょう。
職務経歴書で詳しく説明する
引用：マイナビ転職
転職回数が多い場合は、所属部署と担当職務を省略し、詳細を職務経歴書に記載するのもおすすめです。
履歴書の職歴欄には会社名と入社・退職の経緯だけに留め、職務経歴書には所属部署と担当職務、役職などを記載します。
略歴として記載した場合は、「以上」と記した後に「詳細な職歴は、添付の職務経歴書をご参照ください」と明記しておきましょう。職歴をスムーズに把握しやすくなり、親切な心遣いが伝わります。
「入社」「退職」を1行でまとめる
職務経歴書に分けても職歴欄が足りない場合は「入社」と「退職」を1行で記載しましょう。まとめて記載することで行数を節約できます。
入社日を基準に時系列で会社名を記載し、退職日についてはカッコ書きで記すのが一般的です。カッコには通常の書き方と同様「◯年◯月 一身上の都合により退職」と記載します。
会社名が長い場合などは「◯年◯月 退職」のように、退職した月日だけを簡潔に記載しても構いません。
ただし、一部の職歴だけを簡素化したり、退職の書き方を変えたりすると統一感がなくなります。簡略化する場合はすべての職歴の形式を揃え、読みにくくならないように記載することが重要です。
「現在に至る」「以上」を1行でまとめる
職歴欄が1〜2行だけ足りない場合は「現在に至る」と「以上」を1行でまとめる方法もあります。職歴を書き終えた次の行、または最後の職歴と同じ行の右端にまとめて記載しましょう。
「現在に至る」は在職中であることを伝え、「以上」は記載漏れがないことを示すために記すのがマナーです。
どちらも職歴の最後に書くのが必須なので、職歴欄が足りないからといって省略するのは控えましょう。
職歴欄が広い履歴書テンプレートを活用する
転職歴が多い場合は、学歴・職歴欄が広い履歴書を使用すると余裕を持って記載できます。
履歴書の形式はすべて同じではなく、テンプレートによって学歴・職歴欄の行数も様々です。学歴・職歴欄が広いテンプレートの中には、見開き両面にスペースを設けている履歴書もあります。
「らくらく履歴書」では、職歴が多い方向けの履歴書のテンプレートを利用することができます。Webやアプリだけで完結でき、作成から保存まで完全無料の手軽なサービスです。
自分に合ったテンプレートをお探しの方は、ぜひお試しください。
履歴書の職歴を書く時の注意点
応募先から指定されたフォーマットがないか確認する
履歴書を用意する前に募集要項を確認し、特定のフォーマットが指定されていないか確認しましょう。
応募先が履歴書のフォーマットを指定している場合は、それに従うのが原則です。企業独自のExcel・PDF様式や、公式サイトのWebフォームが指定されているケースがあります。
企業からの指定がなければ、どのフォーマットを使っても問題ありません。
どれにすべきか迷う場合は、厚生労働省が推奨するテンプレートを使用するとよいでしょう。Webページから、ExcelまたはPDF形式の履歴書をダウンロードすることができます。
また、「らくらく履歴書」でも厚生労働省様式のテンプレートに則した履歴書を作成することができます。1から編集したい場合はテンプレートを、簡単に完成させたい場合はらくらく履歴書を利用するのがおすすめです。
職歴は正直に記載する
職歴は事実を正確に記載することが重要です。
入退社の日付や会社名・部署名などを、記憶に頼らずしっかり確認してから記載する必要があります。入退社の日付を勘違いしていたり、過去に在籍していた会社名が変わっていたりすることは少なくないため、注意を払いましょう。
また、不利に思える職歴を隠したり、雇用形態を偽ったりするのは厳禁です。いずれも経歴詐称にあたり、発覚した場合には内定取り消しや不採用になる恐れがあります。信頼性を最優先し、すべての職歴を正直に記載しましょう。
ブランクも正確に書く
引用：キャリアパーク
働いていない期間がある場合は、ブランクが生じた理由を正直に記載しましょう。
職歴にブランクがあっても、その背景をしっかり説明できれば、採用担当者の理解が得られます。病気療養・家族の介護・育児・資格の勉強・転職活動の長期化など、ブランクの理由を明確に記載することで説得力を高められるでしょう。
留学や資格の勉強でブランクができた場合は、自己PR欄などでより具体的に記載するのも有効です。
ブランク期間が長ければ、面接で具体的な説明を求められることが多いため、事前に回答も準備しておくことをおすすめします。
最後は全体を見直す
履歴書をすべて記載したら、最後に必ず全体を見直すことが重要です。表記ゆれや誤字・脱字、日付のズレなど、細部までしっかりチェックしましょう。
「西暦」「和暦」といった年号の形式や、提出日の日付が揃っているかも確認が必要です。よく間違いやすい点をリスト化し、最後に照らし合わせながら確認を行うとミスを防ぐのに役立ちます。
特にパソコンで作成した場合は、他の会社への応募で使った内容が残っていたり、提出日を書き換えていなかったりすることがよくあります。手抜きを疑われかねないミスなので、コピーして一部を使い回す場合でも十分に注意しましょう。
履歴書の職歴に関するよくある質問
試用期間中に退職した場合は？
試用期間中も雇用契約が結ばれているため、たとえ短期間で退職したとしても職歴に記載する必要があります。
通常、雇用契約を結んだ時点で、社会保険の加入手続きが行われるのが一般的です。一度加入すると履歴が残り、職歴に記載しなくても入社後の手続きで明らかになるため、短期間でも働いた場合は正直に記載しましょう。
この際、職歴に試用期間であったことを記載する必要はありません。履歴書の職歴には「一身上の都合により退職」とだけ記載し、職務経歴書で補足をするのがおすすめです。
面接時に短期間で退職した理由を問われた場合には、試用期間であったことを正直に伝え、前向きな言葉で説明しましょう。試用期間中の気付きや、次の就職に対する意欲などを示し、早期離職に対する懸念を払拭することが重要です。
職歴に嘘を記載するとどうなる？
意図的に在籍期間を延ばしたり、雇用形態を誤魔化したりすると、嘘が発覚したときに内定の取り消しや不採用になる恐れがあります。
入社後に各種手続きの過程で虚偽が明らかになった場合には、トラブルにつながる可能性もあるでしょう。職歴に嘘を記載していたことが明らかになると、信用を失うことになります。
虚偽の程度によっては、経歴詐称で処罰される可能性もゼロではありません。職歴に不安があっても正直に記載し、自己PR欄や面接でその経験から得た気付きや学びを前向きに伝えましょう。
採用担当者は職歴の何を見ている？
採用担当者は職歴を通じて「これまでどのような経験を積んできたか」を確認しています。
職歴に記載のある企業の業種や職種、担当職務などから、応募職種との関連性や経験値を推測し、自社で活躍できる人材かどうかを判断することが多いでしょう。
また、早期離職の可能性を見極めるため、在籍期間の長さや空白期間の有無に注目する場合もあります。特に中途採用は、即戦力になり長く働いてくれる人材を求める傾向があるため、在籍期間は重視されやすい部分です。
退職理由は書くべき？
引用：キャリアパーク
職歴には具体的な退職理由を書く必要はありません。自己都合での退職は、すべて「一身上の都合により」と記載するのが一般的です。
一方、会社の倒産やリストラなどによる退職は「会社都合により」、契約社員や派遣で勤めていた場合は「期間満了により」「契約満了により」と記載します。
資格取得やキャリアアップなど、前向きな理由で退職したことをアピールしたい場合は、職歴ではなく自己PR欄などに記載するのがおすすめです。
退職理由は面接で問われることが多いため、その時に前向きな理由で伝えられるように準備しておきましょう。
職歴の確認調査はある？
採用後の詐称の発覚といったリスクを避けるために、選考の過程でバックグラウンドチェック（経歴調査）が行われることがあります。
バックグラウンドチェックは、専門の調査会社を通じて、応募者の履歴書や職務経歴書に虚偽がないかを確認されます。
すべての企業で行われるわけではありませんが、金融・保険業界では調査されることが多い傾向にあります。管理職や専門職といった重要なポジションの選考時にも調査される可能性が高いです。
また、入社後には社会保険の手続きをする際に、前職の情報を確認される場合があります。雇用保険の手続き時に用いる書類や源泉徴収票には、前職の会社名が記載されています。
ここで職歴の情報と一致しないことが発覚すると、大きな不信感を与えてしまうでしょう。
履歴書の職歴は正確に書いてアピールに繋げよう！
履歴書の職歴は「正確に記すこと」と「読みやすく整えること」が重要です。
情報を正確に記載することは、信頼にもつながります。仕事への向き合い方を判断する材料にもなるため、履歴書作成時のマナーを守り、細部まで気を配って丁寧に仕上げましょう。
誤字・脱字はもちろん、名称の正確性や日付の整合性、年号形式の一貫性などにも注意が必要です。職歴の内容だけにとらわれず、読みやすさも意識して仕上げると、好印象につながります。
また、転職回数が多い場合は、職歴を広めにとっているテンプレートを活用するのもおすすめです。
「らくらく履歴書」では、数多くのテンプレートを用意しているため、自分の状況に合うものが見つかります。より完成度の高い履歴書を作成し、書類選考突破につなげましょう。